Stripeは、日本ではまだ知名度が限られたクレジットカード決済代行サービスなんですが、実は、世界195以上の国と135種類の通貨に対応したクレジットカード決済代行サービスで、PayPalと世界シェア1位を争っている有名企業です。
世界ではそんな有名企業ですが、自営業者から中小企業、大企業まで無料でアカウントを作成して、Stripeのクレジットカード決済代行サービスを利用することができます。
しかもStripeのクレジットカード決済代行サービスを利用するにあたり初期費用や月額利用料は無料です。
Stripeで受け取った支払いを、アカウントから銀行口座へ送金する際の手数料も無料です。
ただ、Stripeでは利用規約や利用禁止/制限付き業種で制限されている商品やサービスがありますので、取り扱う商品やサービスがポリシーに抵触しないかあらかじめ確認する必要はあります。
実際にStripeに支払うのは、決済を行った時の決済手数料と、決済の時に利用した標準決済以外のシステム利用料です。
通常のクレジットカード決済でしたら、決済手数料は、3.6%です。
PayPalの標準レートが3.6%＋40円ですから、決済手数料は、PayPalより安くなります。
売上単価の低い中小企業には嬉しいですよね。
標準以外のシステム利用料とは、例えば、インボイスといって、クレジットカード決済用の請求書をメールで送る機能があるのですが、その機能を使った決済の場合は、決済手数料のほかに、＋0.4%の利用料がかかります。
また、継続課金（定期支払）の場合は、スケジュール管理システムの利用料として、決済手数料のほかに、＋0.5%の利用料がかかります。
Stripeのアカウントにストックされる売上の銀行口座への送金は定期的に行われ、週ごと、月ごとが選択でき、週ごとの場合は曜日を、月ごとの場合は、日にちを設定できます。
気になるのは、アカウントの残高がいくらになっていれば送金されるか、という点ですが、なんと日本の場合は、1円です。
注意が必要なのは、Stripeの場合、商品やサービスへの決済日から4日程度の保留期間があり、保留期間を経過した残高が1円以上あれば送金が行われます。
つまり送金予定日の4日ほど前までの売上が送金対象になるということです。
なお、送金される金額はStripeの管理画面で確認できます。
決済の流れは、一般的なクレジットカード決済と同様、決済のたびに、決済フォームにクレジットカード情報を入力します。
商品の購入者は、PayPalやamazonのように会員登録の必要はありません。
1回の決済での最低金額は、50円、最大金額は、9,999,999円です。
対応しているクレジットカードブランドは、標準で、Visa、Mastercard、American Express が利用でき、JCB審査を通れば、JCB、Diners Club、Discover も利用できるようになります。
デビットカードにも対応しています。
都度決済、継続課金に対応し、テスト環境もあります。
また、Stripeの継続課金では、支払いに使われたクレジットカードが継続支払いに対応していない場合、Stripeの管理画面で、毎回の自動請求に切り替えることもできます。
自動請求とは、毎回、都度決済用の請求書をメールで自動送信して、その請求書でクレジットカード決済をする方法です。
この請求書払いの場合は、毎回異なるクレジットカードで支払うこともできます。
課金に失敗した時のリトライ（再請求）は3回まで設定でき、前回の失敗から何日後という間隔設定も3回それぞれで異なる日数を設定できます。
また、リトライに失敗しても、手動で課金を実行することもできます。
Stripeの継続課金には、できるだけ売上を回収するための機能が用意されていて、継続課金のスケジュールのキャンセル・取消処理は、販売者が行います。
キャンセル・取消処理を行うと、その処理以降の請求を行わなくなります。
このようにStripeは、クレジットカード決済に関しては非常に使い勝手が良いのですが、弱点としては、商品ごとの準備に時間がかかることや商品ごとの自動返信メールや決済完了画面の表示といった購入者とのコミニュケーションに関わる部分が対応できない点です。
顧客単価を大きくしたり、繰り返し利用してもらうためには購入者との接点を増やしてアプローチしていく必要がありますからね。
そんなStripeの弱点をカバーし、さらに決済という接点を利用しダイレクトマーケティングを活用できるようにしたのが、高機能クレジットカード決済支援プログラム「ペイメントSR」です。
Stripeをご利用になるのでしたら、是非、高機能クレジットカード決済支援プログラム「ペイメントSR」もご検討いただけると嬉しいです。